築年数20年の一戸建はお買い得？

「中古住宅」という言葉について、どんな印象を持っていらっしゃいますか？
物質には「経年劣化」というものがありますから、年月を経るにつれて「ボロく」なっていくことは現実としてあります。ただし昨今ではメンテナンスの行き届いた中古住宅も流通しており、たとえ築年数が20年、30年経っていても安心して暮らせる住宅は多いです。
さらに、洋服と同じで「ヴィンテージ」と呼ばれるレベルになると、今度は「古さ」が価値を持つようになります。
つまり、「古い＝ボロい」とは必ずしも言い切れないということです。中古住宅の魅力は何よりも、新築住宅に比べて費用を抑えられること。条件に合う物件を見つけたいものです。
今回は、さくら事務所が情報提供し、千葉大学大学院が研究論文としてまとめた「何年経ったらどこが劣化するのか（劣化する可能性が高いのか）」について、中古の木造戸建てを例に、具体的な調査結果をご紹介していきます。

外壁は何年経ったら劣化する？

まず知っておきたいのは、住宅の劣化の度合いに大きく関係している可能性がある法律の改正は、過去に2度あります。
まず1981年に耐震設計法が改正され、これ以前の基準を「旧耐震基準」、以降の基準を「新耐震基準」と呼ぶようになりました。そして2000年には地盤調査が義務化され、耐震壁の配置バランスを考慮することなどが定められました。これを「2000年基準」と呼んでいます。物件がこの「2000年基準」の前に建てられたか、それとも後に建てられたかで大きく状況が異なりますので、まずは前提として頭の片隅に置いておいてください。

では、その調査結果がこちらです。

いかがでしょう。意外な結果だったのではないでしょうか。
基本的には経年によって不具合が生じる可能性は高まるものの、必ずしもすべてが経年の影響を強く受けているというわけではなく、また、築0～5年という「築浅」の時期にも何らかの不具合が発生する可能性が一定程度あるのです。
これは経年の影響ではなく、単純に新築時の施工不良が起きているということであり、つまりは新築だからといって安心してばかりはいられないということですね。

新築時の段階で30～40％は補修を検討すべき箇所がある

そして、この調査レポートの最後には、「早期に補修の検討が望ましい箇所」として、以下のように書かれています（なかなか衝撃的です）。

• 新築時の段階でおよそ30～40％補修を検討すべき箇所が存在する。
• 経年により発生率は上昇し、築10年以上の物件は約60％の発生率となる。

この調査によって、住宅のさまざまな箇所について経年による影響がどれほどあるのか、具体的に見えてきました。いつ不具合が起きるのかヒヤヒヤしながら暮らすよりも、「いつ」という時期をあらかじめ把握できていたほうが、修繕の計画も立てやすいですよね。

とは言え、何から手をつければいいのかわからない……という方は、さくら事務所へご相談ください。さくら事務所のホームインスペクション（住宅診断）では、ご自宅へ住宅のプロが訪問して調査を行います（もちろん購入を検討されている物件へも伺います）。
いますぐ補修をすべきなのか、それともしばらく様子を見ていて大丈夫なのか、プロの目線でアドバイスさせていただきます。トラブルが起きる前の予防策として、ぜひご検討ください。